世代を超えて、長く安全に安心して住み続けられるマンションとは?
その課題に取り組み続けて生まれたのが、2023年度のグッドデザイン賞を受賞した「持続可能な大規模太陽光発電の導入スキーム」と、「EV充電サービス『プライブ』を用いたEV車普及への取組み」です(※1)。
実は、入居者にとってもメリットがあるこれらのシステム。
その詳細を、物件とともにご紹介します。
※1:本システム採用物件は下記となります。
太陽光/プラウドシティ所沢
EV充電サービス/プラウドシティ豊田多摩平の森、プラウドシティ国立、プラウド青砥
今後順次導入していく予定です。
地球温暖化への対策として、脱炭素化社会の実現が叫ばれています。たとえば東京都では、「新築一般住宅における太陽光パネルの設置義務化」が、2025年4月から施行されます。
マンションも例外ではありません。大規模集合住宅であるからこそ、太陽光発電が設置されればその効果は絶大なものになるはず。近い将来、東京都に限らず、太陽光パネルの設置が義務化される可能性も考えられます。
ではなぜ、今まで新築分譲マンションで太陽光パネルが設置されてこなかったのか――。
野村不動産では、これまで設置を阻んでいた理由を洗い出し、解決への試みを行ってきました。そしてついに2023年、画期的な大規模太陽光発電システムを提供することが可能になったのです。
今まで最大の課題とされてきたのは、コストの問題です。入居者で作る管理組合が太陽光パネルを保有する場合、建築費・設置費などの初期費用に加え、その後の維持管理にかかるランニングコスト等を負担することになるからです。
この問題に対して、野村不動産では、太陽光パネルの保有・発電システムの維持管理を、管理会社である野村不動産パートナーズが一括して行うことで解決しました。これにより、日常的な保守点検費用、故障の際の修理費はもちろん、大規模修繕時にも屋上の太陽光パネルが妨げにならないよう、マンション計画時からあらかじめ適切な設置場所を検証し、費用負担を軽減しているのです。
つまり、入居者にとってはマンション購入時の追加費用やランニングコストの負担がないうえに、維持管理を任せる窓口も、管理会社に一本化できることになりました。
これまでは、一括受電に対応していない物件では太陽光発電で得られた電力は共用部でしか利用できませんでした。けれども「enecoQ(エネコック)」と組み合わせることで、マンション全体で太陽光発電を消費することが可能となり、大規模太陽光搭載が実現しました。「enecoQ」とは、マンション全体の電力をまとめて購入(一括受電)し、インターネット通信も含めた一括管理を行うシステムのこと。野村不動産パートナーズとファミリーネット・ジャパンが共同開発し、運用実績を上げてきました。
さらに非常時用の蓄電池によって、災害発生時には共有部の一部に電力を供給することも可能になるため、住まいの安心にもつながります。
今後順次導入していく予定です。
カーボンニュートラルな社会を実現するために、自然エネルギーの活用とならんで急務とされているのが、CO2排出量削減です。このための取り組みとして注目されているのが、ガソリン車からEV(電気自動車)への転換です。
国としても、2035年までに乗用車新車販売における電動車の比率を100%にする目標を掲げており、2030年までに充電設備を完備し、ガソリン車並みの利便性実現を目指すとしています。それにあわせて東京都では、全国に先駆けて、2025年度以降に新築となるマンションに、駐車台数の2割以上の充電設備の設置を義務付ける条例が可決されました。
こうしたEV増加の未来に備えて、野村不動産では充電設備をどのように設置していくかのプランを練ってきました。そもそもマンション計画とは、未来を予測し、そこで必要となる設備や設計をあらかじめ設置することも重要だと考えたからです。
野村不動産が導入したEV充電器のシステムの1つは、マンション全体の共用の電気設備を使わず、別系統&低圧の電気を引き込むというもの。さらに、充電器は利用する世帯それぞれと個別の契約を結ぶというものです。
このシステムを作ることで、将来的に充電設備をもっと増やしたいとなった際にも、無理なく増設ができる計画になっています。
現在すでにEVを所有している世帯にとって、駐車場の専用区画に充電器が設置されている安心感はとても大きいはず。EV充電スタンドに寄らなくても、いざ運転を始めるときにはいつもフル充電です。また、充電操作や電気代の請求などが一括管理できる専用アプリも完備しています。
一方、マイカーを所有していない世帯や現在ガソリン車を保有している世帯にとって、初期費用・管理維持費ともに、EV充電設備がマンションにあるということは負担になりません。むしろ資産価値にプラスの影響がある可能性もあり得ます。
家族構成の変化や趣味の広がりなどで、将来的にマイカーを保有するとなった際に、EV充電器が増設できるため、無理なくEVを選択することができるのも、大きなメリット。10年後20年後の社会では、EVの可能性が今よりももっと大きく広がっているはずです。
環境への配慮は、これからの社会で今よりもさらに必要とされてくるはず。
太陽光発電というクリーンエネルギーシステムを完備したマンションは、住む人の利便性を上げるだけでなく、社会全体への貢献となっています。
また、EV充電器が設置された駐車場を備えていることは、マイカーの車種の選択肢が増え、マンションの資産価値を高める可能性があると同時に、脱炭素社会への一助にもなっているのです。
つまり、ふつうに暮らしていることが、いつのまにか環境への配慮につながる住まい。それが野村不動産の分譲住宅が目指す「いつのまにか、いい未来。」という考えです。
※掲載の情報は、2025年3月時点の情報です。
※掲載のimageはイメージ写真またはイメージイラストであり、実際の建物・仕様設備等ではありません。
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