STEP1 住まい探し入門

「住宅」「教育」「老後」の3大資金を確保しよう

結婚・出産・進学・・・最適な購入時期を見極めよう

100歳まで生きることが珍しくない超高齢化社会の現代。
年金だけでは老後資金が足りず、国はiDeCo(個人型確定拠出年金)をはじめ、自分で資産形成に務めるようにと啓蒙しています。
そんな中、改めて見直したいのが、人生でお金がかかる3大要素である「住宅」「教育」「老後」の資金についてです。
それぞれ、いつ、どれくらい必要になるのでしょうか?
ケーススタディを交えながら、資金運用や豊かな老後につながる「住宅購入」の考え方を学びましょう。

万が一のことがあっても持ち家は資産となる

まず最初に考えたいのが、大きな資金を要する住宅費についてです。多くの方は、賃貸暮らしか持ち家か、どちらがいいか、悩まれているのではないでしょうか?
賃貸暮らしの場合、高い家賃を払い続けても、手元には資産が残りません。しかし、持ち家の場合、家を買うことで大きな資産が手元に残ります。さらに、家を購入することで様々なメリットを享受できます。住宅ローンの返済期間を考えると、なるべく早くマイホームを購入し、なるべく早い段階でローンを完済したいものですが住宅購入を早めに決断しても、転勤や親の介護等の理由で、購入した家に住み続けられないこともあります。住宅購入して10年後、もしも家を手放すことになったら?
住宅購入の選択がどう作用していくのか、下記のケーススタディに沿って見ていきましょう。

ケーススタディ1

Q

40歳の会社員男性です。将来、転勤の可能性があるのですが、マンションを購入しようか、賃貸の住まいで暮らすか迷っています。

A

マンションを購入するということは、賃貸暮らしで手元に残らない家賃を払い続けるよりも、資産が残るという大きなメリットがあります。また、住宅ローン返済中は通常、「団体信用生命保険」に金融機関が加入しているため、万が一、ローン契約者が事故や病気になった場合、残された家族は返済義務を負わなくてすむ救済措置があります。ほかにも、「住宅ローン減税制度」というお得な制度があります。

これは毎年の住宅ローン残高の1%を最大10年間、最大400万円、所得税から控除される制度です。こうした制度を最大限に活用できるのも、賃貸にはないメリットです。

住宅購入のメリット
住宅ローン減税制度概要

教育費が可処分所得の1/2超に及ぶケースも

次に人生で大きな出費がかかる時期についてみていきましょう。ここでは子供の教育費について考えていきます。

文部科学省発表の「子供の学習費調査」(平成26年度版、図1参照)では、3歳から幼稚園に通い始め、高等学校を卒業するまでの15年間、すべて公立に通う場合は平均523万円、すべて私立に通う場合は平均1,770万円の学習費がかかると算出しています。さらに大学に進学した場合、一年間の学費は国立大学で平均67万3,700円、私立大学で平均131万9,700円かかります。

「文部科学白書」にて、子供二人が私立大学に進学した場合、勤労世帯の可処分所得の2分の1超を教育費が占めると書かれたこともあります。いかに教育費が家計に占める割合が大きいかが分かるでしょう。

大きな支出である教育費の負担と、これから考える住宅費、住宅ローンの負担と時期が重なるのは避けられません。

幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額
大学学部の1年間の学費

年金や退職金以外の「老後資金」はいつから必要?

老後資金の使用開始年齢

教育費に続いて、まとまった資金を準備しておきたいのが「老後」にかかるお金です。

生命保険文化センター発表の「老後資金の使用開始年齢」調査結果(図2参照)によると、老後資金を使いはじめる平均は65.1歳。65歳が39.5%と最も多いことが分かります。
この調査でいう老後資金とは、退職金や長い間かけて貯めた預貯金を指します。

こうしたお金を60代から使い始めるということは、年金だけでは生活費や遊興費が足りないことを意味しています。

「教育」と「老後」のタイミングは必然的に固定されますので、必要な資金は、いつ頃、いくらぐらい必要になるかを、事前に予測しておきましょう。

教育資金と老後資金が必要となるタイミングを見ながら、住宅資金を算出

「住宅」「教育」「老後」の3大資金で唯一、お金がかかる時期や金額を調整できるのが「住宅」にかかるお金です。
教育資金と老後資金が必要になるタイミングを見ながら、住宅資金を以下のように算出することができます。

ケーススタディ2
家族構成:夫 33歳、妻 30歳、子供 2人(5歳、3歳)/
年収:夫 700万、妻 400万円 / 頭金:800万円

Q

夫33歳、妻30歳、5歳、3歳の子供がいる4人家族です。子供二人は中学から私立で大学まで進学させたいと考えています。
教育費の負担と、年金が十分もらえるか老後のお金の不安があり、住宅購入に踏み切れません。
教育、住宅、老後、それぞれの資金の負担がいつからいつまで続くのでしょう。

A

教育費と老後費用についてはある程度、必要になる時期が予測できます。
そのため、この2つの費用が必要になるタイミングを考慮しながら、住宅ローンを組む期間を設定して、無理なく支払える住宅費を算出していきましょう。

教育費、住宅費、老後費
ライフシミュレーション
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ライフプランに応じたベストな住宅購入計画を

ライフプランに応じたベストな住宅購入計画を

「住宅」「教育」「老後」にかかるお金が、それぞれいつ、どのくらいかかるかは、家族構成やライフプランに応じて異なります。出産から子供の進学、成人に至るまでのライフイベントをもとにライフプラン表を作成し、「教育」にどれだけの費用がかかるか、また、ご自分の「老後」までにどれくらいの期間があるかを整理しましょう。

「住宅」については、ローンシミュレーションツールによる住宅資金の算出や販売センターのセミナーや個別相談会に参加するとより資金計画が具体的になります。

住まい探しと同時に、住宅購入マネープランについても早い段階からじっくりと考えていきましょう。

アドバイザー : 暮らし研究所「エメラルドホーム」代表 高橋洋子

※掲載されている情報は、2017年8月時点のものです。